大気熱を活用したこれからの省エネ技術「ヒートポンプ」

摘要

アメリカが離脱を表明し，その存立が危ぶまれていた京都議定書が昨年11月，ロシアの批准によりこの2月には発効の見込みとなった。 わが国は地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出量を2008～12年の問に1990年比6％減，現時点から14％以上削減する厳しい目標を負っている。 その温室効果ガスの排出量の9割方は化石燃料の燃燒，すなわちエネルギー起源による二酸化炭素（以下CO_2）が占めており，省エネルギー（以下省エネ）の一層の推進や自然エネルギーを始めとした非化石エネルギーの利用拡大が温暖化対策のかなめとなる。