重篤な労働災害の予防と生活支援に関する研究－脊髄損傷を対象とした労働災害分析と防止対策の提案

摘要

日本では毎年 5，000 人近くの脊髄損傷災害が発生している。現代の医学では脊髄損傷による麻痺や疼痛は完治が困難な場合もあり、脊髄損傷患者にとって大変な負担となっている。本研究では、脊髄損傷を対象とした防止対策の明確化を図るために、脊髄損傷災害事例 387 件を対象に、発生傾向を分析した。その結果、①業種は、建設業、第三次産業、製造業、運輸交通·貨物取扱業が多い、②被災者は、男性や高年齢労働者が多い、③墜落·転落の起因物は、「トラック」、「はしご等」、「屋根、はり、もや、けた、合掌」、転倒は「通路」、「作業床、歩み板」、「環境等」が多い、④低い位置からの墜落·転落の占める割合が高い、⑤傷病部位は、頚部の割合が高いことが明らかとなった。さらに、具体的かつ有効な対策を検討するため、災害事例を業種（小分類）、事故の型、起因物で絞り込み、3 類型の典型災害事例を抽出した。これらの災害について、労働安全衛生総合研究所がこれまでに研究を進めてきた労働災害の工学的対策と人的対策をもとに、脊髄損傷災害の予防策の考察を行った。