観測とモデルからPM_(2.5)の越境大気汚染に迫る

摘要

我が国では、微小粒子状物質PM_(2.5)に関する環境基準が2009年9月に新たに告示されたが（年平均値が15 μg/m~3以下であり、かつ1日平均値が35 μg/m~3以下であること）、その超過が懸念されている。まず我々は、基準告示後の1年間について、長崎県?五島列島の福江島において、日平均値が35μg/m~3を超える高濃度日が26日もあり、近くに汚染源のない離島でさえ、短期環境基準が満たされていないことを見出し（金谷ら.2010）、越境大気汚染の影響を示唆した。2013年1月、北京周辺で激甚な汚染が発生し、現地の映像や、時間値で約900μg/m~3に達する数値が大きく取り上げられ、日本への拡がりに関する国民の懸念が急速に高まった。一方、東京では、過去10年間でPM_(2.5)濃度は漸減傾向にあるが、高濃度現象は近年でも見られる状況にある。環境省のモニタリングは2010年度から年を追うごとに充実し、全国規模の実態が明らかになりつつある。2012年度までのデ一夕から、いずれの年度においても、全国的な環境基準達成率は約3~4割に留まっていること、非達成地域は西日本に偏っていることも明らかになってきた。このように、我が国のPM_(2.5)の実態は観測によって徐々に把握されつつあるが、いまだ情報は断片的であり、とくに大陸から日本にかけての地域を含む東アジアでの全体像や、日本の地域ごとに見た場合の大陸発生源?日本の発生源の寄与割合といった、対策につながる情報は非常に限られている。環境省環境総合研究推進費S-7プロジェクト（2014年3月で終了）では、5年間にわたり、数値モデルと観測の総合的アプローチによって、オゾン?ブラックカーボンに加えてPM_(2.5)も主要な解析対象として、このような要請に応える研究を進めてきた。とくに、日本西方?中国?韓国における観測情報を重点的に取得して数値モデルを検証し、その数値モデルの応用的な解析から、日本の地域別に、どこからどれだけPM_(2.5)がやってくるのか（ソースレセプ夕一関係）を定量的に明らかにした。PM_(2.5)の寄与率について、オゾンの場合と対照させながら、特徴を明らかにするとともに、どのような対策が有効となるか、環境省や政策科学者へも情報を提供してきた。