次世代の太陽光発電を実現するために

摘要

日本の太陽光発電設備の累積導入量は，2014年9月末に約18 GWに達し，本号が発刊される頃にはおそらく20GWの大台に乗っているだろう.その太陽光発電で1年間に得られる電力は，日本の年間総発電電力量の2%程度に相当すると見積もられる.2012年7月に開始された再生可能エネルギー固定価格買取制度導入後に認定を受けた設備容量（2014年9月時点，運転開始前を含む）を加えると，何と74GWになり，これらがすベて運転を開始すると，日本の電力の約8%を担う計算になる.この値は日本の一般水力発電の合計の発電電力量に匹敵し，太陽光発電がいょいょ日本の基幹電源のひとつと呼ベる日も近くなってきた.再生可能エネルギー固定価格買取制度にょる総設備認定のうち，容量ベースで96%以上が太陽光発電であり，太陽光発電が日本の再生可能エネルギーの導入拡大を牽引していることは間違いない.しかしながら，このょうな「太陽光発電大量導入時代」が近づくなかで，太陽光発電電力の買取価格が高いため国民負担を押し上げてしまうといった課題も顕在化している.このため次世代型太陽電池にょる一層の低コスト化が喫緊の課題として求められているのである.