変革が進む加工、業務用野菜の低コスト、安定生産技術

摘要

生鮮野菜の輸入量増大問題が広く認識されはじめたのは、2001年のネギなどに対する一般セーフガード（緊急輸入制限）発動がきっかけであったが、その後、青果利用における輸入野菜のシェアは実は大きくなく、加工、業務用途において輸入野菜のシェア増大が顕著であることが明らかとなり、加工、業務用途への国内生産の対応が国産野菜シェア奪還、自給率向上の切り札とされるに至っている。 もっとも、加工、業務用途のシェアそのものは、実は、輸入問題が顕在化する前から高位で推移しており、輸入野菜問題を契機として、払われて然るべき注意を集め始めたとも言える。