世界の穀物収穫面積の3分の1で3力月前に収量予測可能に農研機構など手法を開発

摘要

農研機構農業環境変動研究センター気候変動対応領域の飯泉仁之直主任研究画らはAPEC気候センター(APCC)と共同で、穀物の対前年との収量増減を世界の収穫面積の約1/3で収穫3力月前に予測する手法を開発したと発表した。日本の輸入先を含む世界の生産国の約1/4について、国別のトウモロコシ、ダイズ、コメ、コムギの収量を予測できる。食糧や飼料を輸入に頼る国の政府機関や民間企業が、不作による供給不足に対策するための客観的な予測情報を提供できると期待される。両機関は共同で、Webによる世界の穀物の収量変動予測サービスを2019～2020年に試験運用することを予定しているという。