主体的な要請を支援するICFに則ったアイコンと心拍変動を用いたストレス因子の日常的蓄積

摘要

2016年4月，障害者差別解消法が施行された．これにより，発達障害を含む，障害がある者に対する合理的配慮の提供が行政機関で義務付けられた．教育機関における合理的配慮には基礎的環境整備の充実が欠かせず，中でも，対象学生の支援におけるポートフォリオであり，学内外の関係者間の連携に用いられる情報共有ツールである個別の教育支援計画の作成が重要とされる．そして，この個別の教育支援計画を用いた，学生本人・保護者の要望と所属機関の対応との，建設的な合意形成の上での合理的配慮の提供が求められている.