京都議定書の後に来るもの: エネルギーと建築環境工学の接点から

摘要

温室効果ガスの合計排出量6%減(1990年比)を目指す京都議定書の目標達成期間が訪れようとしている。ヨーロッパ諸国では温暖化ガスの排出抑制が進んでいるのに対し、日本では増加傾向に歯止めがかからず、目標達成が危ぶまれている。産業連関表を用いた推計では、温室効果ガス排出量の3割以上が建築分野にかかわっていることが指摘されており、建築環境工学分野の責任は重い。