各国の利害が激突する多極化時代のC0P21パリ会議

摘要

すでに新聞の書評などで取り上げられているが、『国際協調の先駆者たち』(マーク·マゾワー著)という新刊本が話題になっている。著者はギリシャの近現代史や20世紀の欧州史を専門とする米コロンビア大学の教授だが、著作の邦訳はこれが初めてという。「国際協調の観点から200年にわたる近-現代世界を読み解く、壮大な歴史読み物」というのが版元のキャッチコピーで、「メッテルニヒ、マルクス、ウィルソン、トルーマンからオバマに至る政治家、思想家、学者の群像を通して、国際協調思想の変遷を描く」とある。過去の歴史となった19世紀部分も読みごたえがあるが、より面白いのは第二次世界大戦を経て覇権を手にした米国と国際機関との関係を描いた20世紀後半の部分だ。第二次大戦後の米国は最大出資する国連や世界銀行、国際通貨基金などの枠組を通じて自国に有利な貿易や開発援助、金融のルールを広めてきた。市民社会の象徴たるNGO·NPOまで統治の対象に組み込み、一部には情報機関の資金を流し、国際世論を動かす。公平·中立を建前とする国際機関と米国の利害が一致している間は、両者は最良のパートナーになり得たが、新興国の抬頭につれ軋みも目立つようになる。中国という新たな覇者が台頭し自国主導で新たな枠組(AIIBやSCO)を立ち上げるような時代にあっては、戦後の国際協調体制を主導してきた国連などの組織も変容していかざるを得ない。12月に開かれるCOP21のパリ会議は、こうした多極化時代の各国の利害力(公平·中立という建前を超えて)激突する場にもなるだろう。