民間調査機関の調査方法の現状と課題について: 事例紹介: 「世論調査の品質保持のために—調査員調査の今後を考える」

摘要

全世界を襲ったコロナ禍により、例年、当社が受託し実施してきた調査の多くにおいて、調査員による面接法や留置法から郵送法やWEB回答等に調査方法の変更を余儀なくされた。訪問配布の留置調査は、感染対策を徹底した上で再開しており、1960年(昭和35年)から継続してきた時事世論調査などの面接調査も一部実施しているが、昨年春から現在にかけては、日々変わる情勢の中で、どのような形でなら調査を実施していけるのか、調査を依頼された調査対象者の反応や調査員の負担感を考慮しながら、調査の企画に携わる者、調査の実施に携わる者、すべての職員が手探りで試行錯誤した日々であった。