特集 大型木造宿泊施設の過去と未来

摘要

建築物の耐震改修の促進に関する法律等が平成25年11月に改正され、旅館や店舗などをはじめとする、不特定多数が利用する大型の建築物を対象として耐震診断の実施とその結果の報告を義務づけ、所管行政庁において当該結果の公表を行うこととなった。この改正に伴い、各地に存在する大型の木造旅館など歴史的な価値がある一方、耐震性能には問題を持つ建築物をどのように残していくかが現在、喫緊の課題となっている。