河道の保守点検のための河道脆弱区間の水理的推定法の提案

摘要

既往最大を上回るほどの豪雨によって堤防や護岸などの河川構造物への被害が多発している．その中でも，川表側の侵食による河岸欠損やそれに伴う破堤が深刻な問題となっている．平成30 年西日本豪雨では破堤が危惧される深刻な河岸欠損が県などの自治体が管理する河川で相次いだ1)．しかも，川表側の侵食やそれを要因とした破堤は洪水時の水位が計画高水位に達しない場合でも生じる．このような計画高水位以下の水位で被災が生じる河道内脆弱点への対策には，その区間の推定などの事前の保守点検ができることが望ましいが，樋門などの河川構造物や堤体の保守点検に比べると技術の体系化は進hでいない．自治体が管理する中小河川は，国の直轄河川の総延長の約10 倍に達するが，財政的な事情により地形情報や水文情報が大幅に不足し，保守点検をより一層困難にさせている．