エネルギー回生を体感できる台車型実験装置

摘要

2014年度におけるエネルギー需給実績によれば，2011年度以降最終エネルギー消費は減少傾向にあり2013年度比で3.2％の減少となっている。そのうち運輸部門の占める割合も2005年度以降減少傾向にあるが，ほぼ22～23％で推移している。我が国のエネルギー自給率は8.5％と低い値を維持しており，効率的にエネルギーを利用するための技術の開発と社会全体の意識改革が求められている。これに対して，文科省は小中学校から環境教育を進めており，2013年度から実施されている新学習指導要領でも社会，理科，技術·家庭科などで多角的に学習することが盛り込まれ，実施されている。